病院なび編集部では、認知症患者さんの介護を行っている方を対象としたアンケートを調査を実施しました。 どのような過程を経て認知症と診断されたか、介護している現在の状況について、介護者の方の生の声をお届けします。

今年7月以降、まず東京近郊で顕著になった感染者の急増は第5波として全国に広がり、必要な医療を受けられない事態が発生していると言われています。当社は8月末に、医療提供状況の実態を把握すべく通算10回目となる調査を実施致しました。新型コロナウイルス患者の検査・治療を行える医療機関はどれくらいあったのか、受け入れ拡大の可能性、開業医等の協力状況など、調査結果をまとめました。

国内でも新型コロナウイルスへの感染が拡大し始めた2020年3月以降1年に亘り、自社の協力医師会員を対象に新型コロナウイルス感染症に関するアンケート調査を定期的に実施して参りました。 国内の感染確認から1年以上が経過し、この間、わが国は度重なる感染の波に襲われ、緊急事態宣言も三度発出されました。たびたび「医療崩壊」が叫ばれるなど、日本の対新型コロナウイルス医療体制の評価は総じて低いようです。そうした評価は、臨床の現場にいる医師たちも同じ感覚なのか。であるとすれば、その原因はどこにあるのか。未だ感染が続く中、1年の節目として客観的なデータを追い、日本の新型コロナウイルス対策について振り返ってみたいとの思いから本レポートをまとめました。

2020年3月以来、自社の協力医師会員を対象に新型コロナウイルス感染症に関するアンケート調査を継続的に実施して参りました。この度、9回目となる調査を実施し、その結果をまとめましたのでお知らせいたします。

2020年3月以来、自社の協力医師会員を対象に新型コロナウイルス感染症に関するアンケート調査を継続的に実施して参りました。この度、8回目となる調査を実施し、その結果をまとめましたのでお知らせいたします。 2020年1月に国内初の感染者が確認されてから1年以上が経過しましたが、東京都をはじめとする4都県では緊急事態宣言も延長されるなど、未だ出口が見えない状況にあります。そうしたなか、「切り札」とも言われる新型コロナウイルスの「ワクチン」接種が医療従事者から開始されました。当調査では、その「ワクチン」に対する接種意向の変化や、検査・診療の状況、今夏に予定されている東京オリンピックの開催条件など、日々実際に医療を提供する立場にある医師555名から回答を得ました。

昨年3月以来、新型コロナウイルス感染症に関するアンケート調査を継続的に実施して参りました。この度、7回目となる調査を実施、その結果をまとめました。 新型コロナウイルス感染症は、日本でもこれまでにない規模で感染が急拡大しています。1月7日には一部地域に再び緊急事態宣言が発令され、同13日には対象地域が11都府県に拡大されました。医療崩壊の危機が迫っているとの声も聞かれるなか、実際の医療現場はどのような状況にあり、医師・医療スタッフ・医療機関は持ちこたえることができるのでしょうか。また、いま医療機関は何を必要としているのでしょうか。 感染者が急増した2020年12月下旬に、診療現場にいる医師に、医療機関・医療スタッフの実態と、医師としての考えやその変化等を尋ね、541名から回答を得ました。

2020年3月以来、自社の協力医師会員に対して継続してアンケート調査を実施して参りました。この度、6回目となる調査を実施、その結果をまとめました。 新型コロナウイルスは新たに再拡大の様相を呈し、11月14日には国内の新規感染者数1,700人超と過去最多を更新、累計感染者数も同17日に12万人に達しました。政府はインフルエンザと新型コロナウイルスの同時流行に備え、かかりつけ医等の地域の医療機関を「診療・検査医療機関(仮称)」(以下、「診療・検査医療機関」)として指定、発熱患者からの相談や診療・検査を実施できるよう体制整備を進めてきました。これにより診療・検査体制の拡充が期待される一方、かかりつけ医等においては、診療・検査実施に伴う対策・整備、負担の増大、医療機関経営への影響等も懸念されます。診療・検査医療機関の申請・指定状況と課題、実際の診療・検査状況、長期化するなかでの医療従事者の実情等を聞きました。

この度、5回目となる調査を実施、その結果をまとめました。 厚生労働省は、都道府県に対し新型コロナウイルスに加えて、季節性インフルエンザ流行による発熱等の症状が増加することに備え、10月中に新たな相談・受診体制の整備を求める事務連絡を発出しました(新型コロナウイルス感染症対策推進本部, 令和2年9月4日付、「次のインフルエンザ流行に備えた体制整備について」)。 これにより「かかりつけ医」等の地域の身近な医療機関が、保健所などに代わって新型コロナウイルス感染症の電話相談を受け付け、診療・検査を行う役割を担うことが期待されます。 一方で、「かかりつけ医」となる多くの中小医療機関では、受診控えによる厳しい経営状況、院内感染対策の遅れやオンライン診療の普及が進まない現状が見られます。 体制整備に向けて、医療機関の課題はどこにあるのか、いかなる支援を必要とするのか。臨床医師に、診療現場の実情と考えを聞きました。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に伴う緊急事態宣言が全都道府県で解除されてから1か月以上が経過し、経済活動が徐々に再開されてきました。一方で、東京都を中心に感染者数が再び増加に転じるなど予断を許さない状況にあり、新型コロナウイルスの終息時期は未だ見通せていません。 社会の関心が医療から経済活動の再開へとシフトするなか、医療体制や医師の声など医療現場の実情を明らかにすべく、当社では6月23日～29日に「第4回 新型コロナウイルス(新型肺炎)についてのアンケート」を実施、その結果をまとめました。

3月、4月に引き続き「第3回 新型コロナウイルス(新型肺炎)についてのアンケート」を実施、その結果をまとめました。 新型コロナウイルスの新規感染者数は減少に転じ、緊急事態宣言も2020年5月25日に全ての都道府県で解除されました。しかしながら、感染流行の第二波、第三波に備えた対策を継続していくことが必要とされています。 今後の新型コロナウイルスの流行や生活の再建について、現場の臨床医師は何を考えているのか。また、医療機関の感染対策、患者の受診状況、経営への影響はどのようになっているのか。

3月に引き続き、自社の協力医師会員に対して「第2回 新型コロナウイルス(新型肺炎)についての緊急アンケート」を実施、その結果をまとめました。 前回3月のアンケート調査開始時点(2020年3月17日)での国内累積感染者数829症例に対し、今回実施した第2回のアンケート調査開始時点(4月16日)では同8,582症例と、約1か月間で10倍以上に増加しています*。 急速に事態が拡大、変化していくなか、医療従事者や医療資材は足りているのか、医療現場の危機感は...。 (*厚生労働省 「新型コロナウイルス感染症の現在の状況と厚生労働省の対応について」(令和2年3月17日版、同4月16日版))

2020年1月、中国武漢で発生した新型コロナウイルス感染症(COVID-19/新型肺炎)は、世界中で感染者数約57万人、死亡者数2万6千人を記録し(3月29日現在、WHO)、日本国内でも爆発的感染拡大の瀬戸際にあるとされています。「今、日本の医療現場では何が起きているのか?」最前線で戦う医師に緊急アンケート調査を実施し、その結果をまとめました。

日本最大級の医療機関検索サイト『病院なび』を運営する株式会社eヘルスケア(所在地:東京都千代田区、代表取締役:デービット・リーブレック)は、医師に対するアンケート・コミュニケーションツールの提供および医師に対する各種調査を行う株式会社ヴォイス(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:南部博之)と共同で、男性更年期障害に関する調査を実施いたしました。 　女性の更年期障害と同様に、男性ではテストステロンの低下によるLOH症候群(加齢男性性腺機能低下症候群:男性更年期障害)の研究が進んでいますが、その認知や治療率は女性と比べて低いと言われています。本調査は、男性更年期障害に対する認知や理解、治療実態を把握することを目的として、医師および一般消費者に対して実施されました。